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「就職サイト」活用上の留意点

1)契約時の確認

就職サイトは、大体が「基本企画+オプション」という形になっているが、どこまでが基本企画に含まれるのかはベンダーによって異なる。特に、前年までとは違う就職サイトを新たに利用する場合は、契約時に「どのサービスまで含まれているのか」を十分に確認しておく必要があるだろう。

2)習熟度に合わせた情報提供

イメージ早期化や短期化が問題になっている、新卒採用活動。職業観や就労意識が形成される前に、流されるまま就職活動を始めている学生も多いようだ。企業はまず、学生が業界や企業の研究を行う3年生の時期に、「自社は何を目的としていて、何を行っている会社なのか」をしっかりとアピールしていく必要があるだろう。その後、学生が4年生になって本格的な選考に入る頃にも、学生の自社への興味を持続させ、より強い志望動機をもってもらえるよう、継続的に情報を提供していくこともお勧めしたい。

3)説明会等の告知

買い手市場の傾向が強いと、多くの学生は志望する業界の企業ではなくても、スケジュールが合うという理由だけで会社説明会に参加を申し込む。そのため、あっという間に定員へと達し、早期に「受付終了」となる会社説明会は多い。この状況は、企業が本当に来てほしい学生や、その企業への志望度が高い学生が説明会に参加できなくなるという弊害を生み出している。この問題を解決するためにぜひ利用したいのが、先に企業にエントリーさせ、その後志望度や志向を見極めてから会社説明会の参加を受付けるという方法。企業・学生の双方が機会を損失することのないよう、「どの段階で」「どの対象に」「どの情報を」開示するのかを十分に考えながら、有効に活用してほしい。

4)予算管理

採用計画が予定通りに進捗していない場合にはスカウトメールの枠を増やすなど、途中で新たなオプションを追加する必要もでてくる。就職サイトの予算は、参画時のセット企画ですべて使い切るのではなく、ある程度余裕を持たせておく配慮も必要である。

5)個人情報

採用活動によって集まった学生の個人情報を、採用以外の目的で使用してはならないのは当然のことだが、例えば「当社を理解していただくために、社長が書いた本を紹介します」という内容のメールを、学生に送信するのは適切だろうか。企業理解のためというのは分かるが、販促目的と取られかねない要素もある。グレーゾーンの場合には、それぞれの就職サイトの運営会社に問い合わせてみた方がよいだろう。

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企画・編集:『日本の人事部』編集部

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