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「就職サイト」の特色

就職サイトを使いこなすために、まずは知っておくべき基本的な機能、WEB媒体ならではの強みなどを整理してみよう。

1)優れたコストパフォーマンス ~まとまった人数の採用に最適

イメージ就職サイトのもっとも基本的な機能は、「新卒採用の告知」を一気に行えること。大学生の就職活動の第一歩は、まず主要な就職サイトに登録することだといわれている。企業は、いずれかの就職サイトに参画して情報を掲載すれば、全国の学生に対して「新卒を募集している」という意思表示ができる。

就職サイトの情報は、対象となっている学年が終了するまで消えないため、最初の参画費用で通年の告知が可能となる。これは、例えば新聞広告などが一日単位で出稿料がかかるのと比較して、非常にコストパフォーマンスに優れているといえるだろう。もちろん、採用が終了した場合には、就職サイトの情報をクローズすることができる。

また、参画費用は採用人数と関係がないため、採用数が増えるほど一人当たりのコストは少なくなっていく。企業によって、採用にかかる経費を「割高と感じるか、割安と感じるか」という分岐点は異なるため、一概にはいえないが、一般的には「5人以上」を採用するのであれば、就職サイトの活用はコスト面で有利といわれているようだ。もちろん、5人未満の採用計画であっても、母集団を幅広く集めたい場合や、募集告知を一種のマーケティングやPRとして考える場合などは、この限りではないだろう。

しかし、さまざまな要因によって、採用数が当初の予定数を割り込んだ場合には、当然のことながら一人当たりのコストは割高となるので注意が必要だ。

2)WEBならではのスピードで業務を効率化 ~高い検索性と柔軟性

WEB媒体の大きな特色の一つに、高い「検索性」があげられる。主な就職サイトでは、社名・業種・規模・所在地といった基本データに加えて、志向別、適職診断の結果別、会社説明会の日程別などさまざまな検索が可能であり、学生が「探したい企業」をすぐに探せるように工夫されている。

検索の結果ヒットした企業ページからは、直接エントリーが可能であり、ページを公開したその日のうちに説明会への出席希望者からメールが届くといったスピード感も、ごく普通のこととなっている。

応募者のデータは、就職サイトに付属している応募者管理ツールや自社の表計算ソフト、データベースソフトなどにそのまま取り込んで管理できる。煩雑な入力作業を大幅に削減できるのも、WEB媒体ならではの強みといえる。

また、一度印刷したら内容の変更が不可能な紙媒体と違って、掲載内容を採用プロセスの進捗度合いなどに応じて差し替えることができるなど、「柔軟性」にも優れている。応募学生の層を分析して情報の出し方を見直したり、会社説明会でたびたび出る質問には先回りしてWEB上で回答したり…といった使い方も可能で、採用実務を効率化することができる。

※就職サイトによっては、途中で差し替えられる範囲が決まっている場合もある。

3)「個」に対してきめ細かく情報発信 ~コミュニケーションツールへと進化

イメージかつて採用情報とは、企業から学生へと一方的に送られるものだったが、就職サイトの登場によってその状況は一変している。代表的なものが、就職サイト内で企業と学生がコミュニケーションできる「WEBメール」だ。

企業側は、このWEBメールを使って学生にスカウトメールやメールマガジンなどを送ることができる。送信対象は、設定されたさまざまな条件によって絞り込むことが可能。従来、「マス」に対する訴求が中心だったメディアが、WEBによって限りなく「個」に近い対象にきめ細かく情報発信できるように変化してきている。学生が自分のプロフィールやアピールポイントを企業に対して公開し、スカウトを待つことができるサービスを提供しているサイトもある。選考が進んでいくと、企業と学生のやりとりはより密になる。最終選考に進んだ学生や内定した学生をフォローするツールとしても、WEBメールは活用されている。

こうした企業と学生のやりとりをすべて記録し、的確な対応を可能にする「応募者管理ツール」も、各サイトが工夫をこらしたものを提供している。オプションになっている場合が多いが、機能は非常に豊富で、これさえ十分に使いこなせば、社内に採用のための専用ソフトやデータベースなどを持つ必要がないほどだ。

4)実績に裏づけられた信頼感 ~高い母集団形成力

就職サイトの前身は、情報誌として長い歴史を持つメディアであることが多い。そのため参画基準(掲載規程)などもしっかりしており、大学や学生からの信頼が厚いのも特徴だ。学生の保護者世代からも「自分も就職活動の時に使った」ということで、大きな安心感を与えている。

そういった背景もあり、さまざまな新卒採用手法の中でも、「母集団形成」という目的を持つツールで現在トップを独走しているのが、就職サイトだといえるだろう。

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企画・編集:『日本の人事部』編集部

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