中堅・中小・ベンチャー企業の新卒採用支援に特化
学生との最適なマッチングを実現する「学情ナビ」
2013年度から12月スタートの短期決戦となったことで、一段と激しさが増した新卒採用戦線。しかし、大手企業・人気企業に限れば、採用は比較的順調だったようだ。どこに影響が出たのかと言うと、もともと母集団形成の段階から、厳しい競争にさらされてきた中堅・中小・ベンチャー企業だ。2014年度も引き続き短期決戦となる新卒採用において、成功を納めるためにはどのような対策が有効なのか――。中堅・中小・ベンチャー企業向け採用支援に特化し、イベントとの連動などでも強みを持つ「学情ナビ」の有効な活用方法について聞いた。 (取材日/2012年11月27日)
中堅・中小・ベンチャーにとっての勝負どころは5月・6月以降
----まずは、2014年度の新卒採用トレンドについてお聞かせください。
2014年度採用でも、就職サイトは12月にオープンしますので、前年の2013年度新卒採用で見られた「短期決戦」の傾向は続きます。前年同様、学生の企業研究にかける期間が短いため、基本的にはエントリー数があまり伸びない状況の中で、4月以降の選考に突入していくと思います。
ただ、短期決戦になってエントリー数が伸びなかった前年度も、大手企業や人気企業からは「採用結果には満足した」という声が目立ちました。スタートが遅くなった分だけ、内定を出すタイミングも多少遅めになりましたが、最終的には採用人数を増やした企業は多かったようです。
逆にエントリー数が伸びなかったことが採用満足度に影響したのが、中堅・中小・ベンチャー企業でしょう。「欲しい学生と出会うチャンスが少ない」という悩みは以前からあったわけですが、エントリー数が減ったことで、よりいっそう深刻なものになったと言えます。従って、大手や人気企業は前年同様の採用戦略でよいでしょうが、中堅・中小・ベンチャー企業は、しっかりと対策を考えていかないと採用満足度が低い状態にとどまってしまう可能性が高いと思います。
---具体的には、どのような対策が必要なのでしょうか。
「これさえやれば成功する」という決定的な方法があるわけではありません。従来から言われてきたことを徹底することが、重用だと思います。その一つは、「中盤戦」といわれる5月・6月以降にピークをもってくる採用スケジュールを立て、そこから逆算して準備を行うことです。
「短期決戦だから早くから動かないといけない」という考え方もありますが、データを見ると、中堅・中小・ベンチャー企業は、5月・6月以降にこそ力を入れるべきという数字がはっきりと出ています。
まず、5月以降の学生の就職活動率ですが、中位校以上の私立・文系の学生で見ると51%が引き続き活動しています。同じ時期の内定率を見ると65%なので、1社以上の内定をとりながら「もっと自分にあった企業はないか」と動いている熱心な学生もかなり含まれていることがわかります。そして、大手・人気企業の採用はすでに一段落した時期なので、学生の実に90%が中堅・中小・ベンチャー企業に視野を広げているタイミングでもあります。
「学情ナビ」では、この5月・6月以降をピークとする企業にとって最適のサービスをご提供できるよう、さまざまに工夫をこらしたサイト運営を行っています。
出所:GAKUJO REPORT COMPASS 別冊「就職戦線中間総括2012」
「学生に企業を知ってもらうこと」を重視したサイト設計
---中堅・中小・ベンチャー企業に特化している、「学情ナビ」ならではの強みを教えてください。
就職サイトの中でも、「学情ナビ」はこの数年間ずっと、「中堅・中小・ベンチャー企業に強い」ことを学生にアピールしてきました。このイメージは相当に浸透していて、登録している学生のほぼ全員が「中堅・中小・ベンチャー企業も候補にして就職活動をしたい」と考えています。これは、選考から内定、採用というそれぞれの段階でミスマッチを起こさないために、とても重要だと考えています。
また、先ほども申し上げましたように、5月・6月以降の中盤戦になると、学生の中堅・中小・ベンチャー企業志向は一気に強くなります。その段階で新たな企業情報が欲しいと思った学生の多くが、新規に「学情ナビ」に登録します。「学情ナビは中盤以降も新規エントリーが続く」という評価をよくいただくのですが、その理由はここにあると思っています。
さらにサイト設計も、中堅・中小・ベンチャー企業の独自の魅力を引き出すことに重点を置いています。たとえば、大手企業なら財務内容や企業規模といった「数字」で魅力をアピールできるでしょう。しかし、中堅・中小・ベンチャー企業の場合は、「数字以外」のところに魅力がある場合が多い。そこで、仕事内容や社風、先輩といった、学生が知りたいと思う情報をきめ細かく伝えられるコンテンツを多く用意しています。
その結果、前年実績では参画企業約2000社に対して、学生の登録数は37万人に達しました。1社当たりの学生数を計算すると、他の主要就職サイトよりも多いと思います。大手や人気企業と違って、中堅・中小・ベンチャー企業は「こういう企業もあるのか」ということを、まず学生に知ってもらうことが何よりも大事です。出会いのチャンスがより豊富な「学情ナビ」を、絶好のアピールの場としていただければと考えています。
---2014年度版からスタートした新サービスには、どのようなものがあるのでしょうか。
第一のポイントとしては「PRムービー」のオプションを追加したことです。いわゆる動画による企業アピールができるサービスで、会社説明会の様子、人事担当や先輩社員からのメッセージなど、自由にテーマを設定して利用することができます。
先ほど「数字以外」の情報を伝えることが大事と申し上げましたが、長々と文章で書くよりも、具体的な映像で見せた方が早いし、よく伝わるということもあると思います。アップロードも動画共有サイトなどと同じ感覚で、非常に簡単です。動画はスマートフォンでも閲覧できますので、就活ピーク時の忙しい学生にもメッセージを届けることが可能です。
第二のポイントは「フェイスブックページとの連携機能」です。この機能を設定すると、各社で運営されている採用のためのフェイスブックページの内容を、自動的に「学情ナビ」の各社のページに反映させることができます。何かを広報しようと思った時、従来ならフェイスブックページと「学情ナビ」の両方にポストしなくてはならなかったのが、一回の作業で済むようになるわけです。学生にとっても、重要な情報の見落としはないかと、両方のサイトをチェックしなくていいので、とても便利な機能です。
また、フェイスブックページの「いいね!」を社員の方が押すと、その方のフェイスブックのアイコンが「学情ナビ」に表示されるようになります。学生にとっては、気になる企業の先輩社員を簡単に見つけることができるわけです。SNSをうまく使って、先輩の日常的な仕事ぶり、やりがい、社風の良さなどをアピールしていくことは、「数字以外」で勝負すべき中堅・中小・ベンチャーにとって、非常に有効な方法だと思います。ぜひ、お試しいただきたい機能です。
年間20万人を動員する合同企業説明会「就職博」との連携も強化
---イベントとの連動も「学情ナビ」の大きな特色となっていますね。
「学情ナビ」は5月・6月以降も新規エントリーが続くという定評をいただいていますが、その理由の一つに、弊社が主催する合同企業説明会「就職博」との連動があります。
中盤戦以降になると学生は、「現在も積極的に採用活動を行なっている企業」を切実に知りたいと思うようになります。就職サイトの場合、採用がほぼ終わっていても掲載だけは続けている場合があってわかりにくいからです。その点、「就職博」に出展している企業は採用意欲が明確ですから、5月以降、学生はそれまで以上にイベントに注目するようになります。その結果が、「就職博」の年間で20万人以上という動員につながっています。
企業が「学情ナビ」に参画されると、「就職博」の会場で配布されるパンフレットに、企業ページにダイレクトにアクセスすることができるQRコードが掲載されます。イベントで知って興味を持ったら、その場からすぐにエントリーできるようになっているわけです。
逆に「学情ナビ」の企業ページにも、その企業が出展する「就職博」の会場・日程が表示されるようになりました。中堅・中小・ベンチャー企業の場合、どのような企業か知られていないケースも多いため、一度説明を聞いてからエントリーしたいという学生も少なくありません。「就職博」は、そういった比較的慎重な学生に対してもアプローチできる、採用ツールと言えるでしょう。
おかげさまで「学情ナビ」に参画いただいている企業のおよそ半分が、「就職博」もセットで利用されています。中堅・中小・ベンチャー企業の新卒採用に特化した、私どもの採用支援ノウハウを、ぜひご活用いただければと思います。
---「学情ナビ」を活用した、中堅・中小・ベンチャー企業の採用戦略について、詳しく理解することができました。本日はありがとうございました。
バックナンバー/2019年卒採用インタビュー
バックナンバー/2018年卒採用インタビュー
バックナンバー/2017年卒採用インタビュー
バックナンバー/2016年卒採用インタビュー
バックナンバー/2015年卒採用インタビュー
バックナンバー/2013年卒採用インタビュー
バックナンバー/2012年卒採用インタビュー
企業データ
社名 | 株式会社学情 |
---|---|
本社所在地 | 〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田2-5-10 学情梅田コンパス |
事業内容 | 就職情報事業、 広告事業 |
設立 | 1977年11月7日 |
代表者名 | 代表取締役社長 中井清和 |